(1-2)設計の働き方改革 実現法「管理者層の心得と実務」

設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発シリーズ(1-2)設計力向上研究会(伊豫部将三)編

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「管理者層の心得と実務・目次」

「管理者層の心得と実務・目次」

1・「価値形成業務改革」の対応原則

2・「基盤整備業務改革」の対応原則

3・「後処理業務改革」の対応原則

4・「補助業務改革」の対応原則

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1・「価値形成業務改革」の対応原則

設計・開発技術部門管理者層の働き方改革実現に必要な心得と実務を 表・2-1「管理者層が働き方改革で増加すべき作業」と 表・2-2「管理者層が働き方改革で削減すべき作業」に分けて示す。

表・2-1では、左側の(1)「価値形成業務」増加実現策欄へ投入時間上位10テーマ作業を示し、右側の(2)「基盤整備業務」増加実現策欄へ同じく投入時間上位10テーマ作業を分けて記載した。

先ず「価値形成業務」増加実現策では、記載されたテーマ作業名を管理者層が改革実現で時間増加を是非図らねばならないと自覚する必要がある。

筆者が調査した結果では、現状多くの企業実態で設計・開発技術部門が社員の勤務時間中に占める価値形成業務の投入時間比率は15%程度の現実がある。これは、「異常であり、正常な状態では無い」と見做す必要がある。

「価値形成業務」とは、売上と利益獲得に直結する業務を言う。

これへ投入して居る時間比率が、勤務時間の15%程度なのだ。

CAD設計に移行する前の手設計時代に筆者が関与先で測定した時には、多くの企業で30%前後が普通であった。

これを増やすには、優先する他の業務、作業へ止む無く時間を取られ、増やしたいが増やせない実態が有る。

そこで意図的に増やす努力が求められていると見做し、管理者が改革を求められていると是自覚する必要がある。

2・「基盤整備業務改革」の対応原則

表・2-1 左側欄記載の(1)「価値形成業務改革」実現策は最優先に増やすべき作業テーマであり、表・2-1 右側欄記載「基盤整備業務改革」実現策は、その次に増やしたい作業テーマである。

価値形成業務は、製造業では即売上げ増加に繫がり、利益創出の源泉となる。従って成果を早く期待したい場合には、こちらを最優先して取り組む事が重要となる。

基盤整備業務に分類の作業テーマは、品質確保や業務効率向上に寄与する内容である。

例えば、標準化取り組みで「標準図」を作る場合で考えると判り易い。「標準図」作りに取り組んでいる時は、直接売上げには寄与しない。

しかし「標準図」が完成すると、その都度作成が必要であった同じ内容の新規図面作成の必要が無くなる。

つまり後から発生する同じまたは類似の作図テーマで新規の作業時間が無くなり節約される。

使い続ける場合には、何百回分、何千回分の時間節約が行われ続ける事に成る。

これは、無視できない。

従って基盤整備業務への時間投入は、価値形成業務と同じ様に投入時間は増やす事が欠かせない。

設計・開発技術業務の機械化、自動化取り組みも同じ効果を持つと理解が必要である。

3・「後処理業務改革」の対応原則

働き方改革では、先ず残業時間を減らし、その次は年間勤務時間をヨーロッパ先進国並みに年間 1500時間以下へ減らす取り組みである。

残業時間を減らす取り組みでは、業務効率を高める取り組みで対応する。

此れには、表・2-2「管理者層が働き方改革実現で削減すべき作業」の左側欄記載(3)「手戻り・後処理業務」削減実現策の作業テーマは、最優先で削減すべき作業名を投入時間上位10テーマとして列挙した。

この手戻り・後処理業務には、多くの企業設計・開発技術部門で共通して勤務時間の30%前後が投入されている現実がある。

これは、どう考えても異常と見做す必要がある。先ず之を、優先的に減らす取り組みが重要となる。

取り組みの実現策は、表中へ示した。

内容の殆どは、品質絡みである。

クレーム絡みの原因は、製品・部品寿命と信頼度を事前検証しない結果である。

その原因は、例えば10年寿命を10年掛けて行わねばならないと考えている人達が多いためである。

これは、加速試験で解決が可能である。これらを実際には、行っていない結果に他ならない。

4・「補助業務改革」の対応原則

削減すべき業務・その2となる表・2-2の右欄側記載「補助業務」削減実現策へ投入時間上位10テーマ作業を示す。

「補助業務」の特徴は、他の業務・作業と付帯的に発生する。と同時に簡単には無くならない、また無くせない内容テーマが多い。

例えば、社内連絡文書(メール)作成では、この作業は基本的に無くせない。しかしその都度の文書作成時間短縮は、容易である。

筆者は文書作成の機会は多いが、定型文は辞書機能を使い長文でも短時間対応で消化する。

100~150文字文章でも頭出し3~5文字を、検索キーワードで辞書登録する。

これから書こうとする文言が思い浮かんだら、先頭の3~5文字の検索キーワードで辞書から呼び出し150文字の文章でもそのまま貼り付ければ良い。

一見長文の文章作成でも、短時間に作業が終わる。

作業を無くす事は出来ないが、時間は短縮可能である。

原則この考え方で対応すると良い。

今後は、多くの部分で機械化と自動化が課題となる。

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「全体目次」

(1-0)設計の働き方改革 階層別 実現法「全体要約・目次」

▶ 設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-0)

(1-1)設計の働き方改革 階層別 実現法「総論(現状実態)」

▶ 設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-1)

(1-2)設計の働き方改革 実現法「管理者層の心得と実務」

▶ 設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-2)

(1-3)設計の働き方改革 実現法「リーダー層の心得と実務」

▶ 設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-3)

(1-4)設計の働き方改革 実現法「ベテラン層の心得」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-4)

(1-5)設計の働き方改革 実現法「新人層の心得と実務」

▶ 設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-5)

(1-6)設計 働き方改革 実現法「協力者層の心得」

設計力向上 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-6)

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「引用文献」

本稿は筆者(伊豫部将三)が執筆し、日刊工業新聞社月刊「機械設計」誌2018年4月号へ掲載した「設計の働き方改革・総論」部分へ今回ブログ掲載に当り大幅に加筆し、不適部は訂正した。なお原本入手ご希望の方は、出版元へ直接お問合せお願い申し上げます。

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「本文中記載の検索キーワード例」

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「筆者略歴」

1957年4月~1974年3月の17年間・富士重工業㈱(注・現社名スバル)三鷹製作所(現・群馬県大泉町へ移転)生産技術部門に勤務。乗用車用エンジン・ミッション製造の工場自動化機器・専用機設計業務へ従事。1974年技術士(機械部門・第7916号)登録、伊豫部技術士事務所を開設。開発・設計および生産技術部門の技術コンサルタントとして現在に至る。この間、上場および中堅企業100社以上で社員教育や業務改善支援業務に従事。現在までに、社団法人日本技術士会理事、りそな中小企業振興財団「中小企業庁長官新技術・新製品賞」贈賞の専門審査委員、東大和市商工会理事、等を歴任。
著書「設計の故障解析51(CD-ROM付)」、「設計の基本仕様51(CD-ROM付)」、「設計のマネジメント101」、「設計者の心得と実務101」、「設計の経験則101」、「設計の凡ミス退治101」、「設計のムダ退治101」、「ハンドリング簡易自動化201」、「設計審査(DR=Design Review)支援ツール集・Ⅰ(事前審査編)」以上日刊工業新聞社から刊行。月刊「機械設計」誌へ長期連載等あり。「品質機能展開50事例(CD-ROM付)」、「MC選定資料マニアル」、熊谷卓氏と共著「組立・ハンドリング自動化実例図集」、以上新技術開発センターから刊行などがある。

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