(1-5)設計の働き方改革実現法「新人層の心得と実務」

設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発シリーズ(1-5)設計力向上研究会編

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設計の働き方改革 管理者 リーダー ベテラン 新人 協力者 階層別取組み法

「新人層の心得と実務・目次」

1・「価値形成業務改革」の対応原則

2・「基盤整備業務改革」の対応原則

3・「後処理業務改革」の対応原則

4・「補助業務改革」の対応原則

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1・「価値形成業務改革」の対応原則

本稿で筆者は、新人層を入社3年以下の人達と定義し診断時分類した。

企業に採って新人層の人達は、教育期間と考えているためである。この新人層の人達に対し企業側が確りと必要な基礎技術教育を実施しているか?どうか?は、基盤整備業務の投入時間比率を見れば良く判る。

今や多くの企業が、定年を 60歳から 65歳へ移行中である。また定年後の再雇用と再々雇用の形の雇用延長で、5から 10年以上延ばしている企業も多い現実がある。

やがて定年制度は、実質的になくなる可能性もある。

学卒・院卒者でも 40年以上に及び勤務し続ける人達が、急速に増加中である。

従って入社時の新人層期間である 3年間は、未熟なベテラン層を出さない為にも確りと基礎技術教育へ充てる事が望ましい。

経営者層と管理者層は、この事に是非気付いて欲しい。

実態は、総論中で示す図・1-5(1)「新人層の4指標」で判る様に現状の新人に対する時間投入比率は、(1)「価値形成業務」11%、(2)「基盤整備業務」4%、(3)「手戻り・後処理業務」26%、(4)「補助業務」59%の比率である。

つまり教育部分となる基盤整備業務の時間投入比率は 4%で、現実には必要な基礎技術教育が充分行われ得ない実態がある。

新人層の設計の働き方改革取り組みに必要な心得を表・5-1「新人層が働き方改革で増加すべき作業」と表・5-2「新人層が働き方改革で削減すべき作業」に分けて示す。

表・5-1では、左側欄記載の(1)「価値形成業務」増加具体策欄へ投入時間上位 10テーマ作業を示し、右側の(2)「基盤整備業務」増加具体策欄へ同じく投入時間上位 10テーマ作業を分けて記載した。

先ず新人層でも「価値形成業務」増加具体策では、記載されたテーマ作業名を新人層が改革取り組みで比率ではなく絶対時間の増加を是非図る必要がある。

教育期間である新人層でも売上げ増加へ寄与するには、価値形成業務の絶対時間の増加は避けられない。

特に実務へ取り組ませる事も教育の一部と考えるならば、25%程度まで計画的に且つ強制的に引き上げる事が望ましい。

2・「基盤整備業務改革」の対応原則

表・5-1右側欄記載(2)「基盤整備業務」具体策は、二番目に増やしたい作業テーマである。

手順書、基準書、模範図類を色々な事例でベテラン層が整備し、新人層の教育・指導に当る事も標準化に取り組む事と同じ効果がある。

つまり実務丈でなく、教育時間を増やすことは、標準化へ取り組むのと同じ効果が期待できる。

新人に対するこの部分の絶対時間増加は、是非やり遂げる必要がある。筆者は、25%程度を目標とすべきと考えている。

3・「後処理業務改革」の対応原則

表・5-2「新人層が働き方改革で削減すべき作業」の左側欄記載(3)「手戻り・後処理業務」削減具体策の作業テーマは、優先的に削減すべき作業名を投入時間上位 10テーマとして列挙した。

また表・5-2の右側欄記載(4)「補助業務」削減具体策の作業テーマは、その次に削減すべき作業名を投入時間上位 10テーマとして列挙した。

つまり前記 2項目で現状計 85%を占める(3)「手戻り・後処理業務」と(4)「補助業務」部分を何としてでも削減して時間を創出する必要がある。

またそれぞれで取り組む増加と削減の具体策は、前述表中で示す。

新人層が 4分の1近くを占める(3)「手戻り・後処理業務」の常時26%時間投入は、正常とは言い難い。

異常である。これが、現実なのである。これを先ず改革取り組みで、何が何でも半分以下へ削減する必要がある。

4・「補助業務改革」の対応原則

また削減すべき業務・その2となる表・5-2の右欄側記載(4)「補助業務」削減具体策へ投入時間上位 10テーマ作業を示す。

この時間も 60%近くを占める現実がある。これも、是非減らしたい。

それぞれで取り組む増加と削減の具体策は、前述の表中で示す。

新人層が(4)「補助業務」の常時 59%時間投入は、正常とは言い難い。異常である。これが、現実なのである。何故か?

それは、ベテラン層を始め新人層を自分達の雑用係として利用している結果と言える。

やがてこれが後から付け払いの結果として、未熟なベテラン層を育てる礎になると理解が大切である。

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「全体目次」

(1-0)設計の働き方改革 階層別 実現法「要約・目次」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-0)設計力向上研究会

(1-1)設計の働き方改革 階層別 実現法「総論」

設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-1)設計力向上研究会編

(1-2)設計の働き方改革 実現法「管理者層の心得と実務」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-2)設計力向上研究会編

(1-3)設計の働き方改革 実現法「リーダー層の心得と実務」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-3)設計力向上研究会編

(1-4)設計の働き方改革 実現法「ベテラン層の心得と実務」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-4)設計力向上研究会編

(1-5)設計の働き方改革 実現法「新人層の心得と実務」

▶ 設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-5)設計力向上研究会編

(1-6)設計の働き方改革 実現法「協力者層の心得と実務」

設計 実務 管理 事例 基礎知識 自己啓発 シリーズ(1-6)設計力向上研究会編

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「引用文献」

・本稿は筆者(伊豫部将三)が執筆し、日刊工業新聞社月刊「機械設計」誌2018年4月号へ掲載した「設計の働き方改革・総論」部分へ今回ブログ掲載に当り大幅に加筆し、不適部は訂正した。

 原本入手ご希望の方は、直接出版社(日刊工業新聞社・出版局)へお問い合わせを給わりたく、何分宜しくお願い申し上げます。

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「執筆者略歴」

1957年4月~1974年3月の17年間・富士重工業㈱(注・現社名スバル)三鷹製作所(現・群馬県大泉町へ移転)生産技術部門に勤務。乗用車用エンジン・ミッション製造の工場自動化機器・専用機設計業務へ従事。1974年技術士(機械部門・第7916号)登録、伊豫部技術士事務所を開設。開発・設計および生産技術部門の技術コンサルタントとして現在に至る。この間、上場および中堅企業100社以上で社員教育や業務改善支援業務に従事。現在までに、社団法人日本技術士会理事、りそな中小企業振興財団「中小企業庁長官新技術・新製品賞」贈賞の専門審査委員、東大和市商工会理事、等を歴任。
著書「設計の故障解析51(CD-ROM付)」、「設計の基本仕様51(CD-ROM付)」、「設計のマネジメント101」、「設計者の心得と実務101」、「設計の経験則101」、「設計の凡ミス退治101」、「設計のムダ退治101」、「ハンドリング簡易自動化201」、「設計審査(DR=Design Review)支援ツール集・Ⅰ(事前審査編)」以上日刊工業新聞社から刊行。月刊「機械設計」誌へ長期連載等あり。「品質機能展開50事例(CD-ROM付)」、「MC選定資料マニアル」、熊谷卓氏と共著「組立・ハンドリング自動化実例図集」、以上新技術開発センターから刊行などが有る。

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